辞めさせない人事から、辞めなくていい職場づくりへ
「採用しても若手が辞めてしまう」を、本人の資質だけの問題にしません。最初の配属、任せる役割、関わる上司・先輩、評価のされ方といった受け入れ側の「入口の条件」を見直します。人事・新人を受け入れる部署向け。
このテーマで相談する企業の人事・人材育成担当者へ管理職・マネージャーへ行政・社会福祉協議会・社会福祉法人へ
離職を防ぎ、強みを引き出す
「適所化」人材マネジメント
人は「能力」だけで決まるのではありません。
その人の力が発揮される「条件」と「環境」と「場所」によって変わります。
人を変えようとするのではなく、人が活きる条件をつくる。
それが「適所化」です。
香山 芳範神戸学院大学 総合リハビリテーション学部
社会リハビリテーション学科 講師
人が辞める。人が育たない。配置がうまくいかない。
一人ひとりの力を活かすために、まず、職場で起きていることから考えます。
採用しても若手が辞めてしまう
離職・人材定着能力のある社員が十分に力を発揮できていない
人材活用配置転換をしてもうまくいかない
配置部下の弱みを改善しようとしても成果につながらない
強み・人材育成管理職によって部下のパフォーマンスが大きく変わる
マネジメント「本人の努力不足」で片づけてしまっている
人と環境の捉え方視点を変える
人を変えるのではなく、「力が出る条件」を探す。
そこから、職場づくりを考えます。
力が出る条件を見つけ、
人が活きる場所をつくる。
一人ひとりの才能が発揮される条件を見つけ、人・役割・時間・制度・文化・仕事のやり方などを調整することで、その人が力を発揮できる「場所」をつくっていくこと。
人の力は「能力」だけではなく、
才能 × 条件 × 環境 × 場所の組み合わせによって変わる、と捉えます。
自然に繰り返し現れる
「力の出方」
その才能が発揮されるために必要な要素
人・役割・時間・制度・文化・やり方
その人が実際に力を発揮する場
「人を場所に合わせる」のではなく、
「人が活きる場所をつくる」。
「会議で説明できなかった」は事実でも、「考える力がない」とは別の話です。一つの出来事から人全体を評価してしまうと、次に何を変えればよいかが見えなくなります。
適所化は評価を甘くするのではなく、「できない」を次の一手が分かる大きさまで細かくします。
本人にとっては当たり前で、「みんなやっている」と思っていることが、実は自然に繰り返し現れている力の出方です。
「自然にできる」と「楽にできる」は別。名前をつける前に、まず何度もしてきた行動を拾います。
同じ職場の中にも、力が出やすい役割と苦労しやすい役割が同時にあります。場所とは、人・役割・時間・制度・文化・やり方が組み合わさった、実際に力を使う具体的な場のことです。
強みも、置く場所を間違えると渋滞します。
背景にある考え方:人の行動は本人の性質だけでも環境だけでも決まらず、その関係から生まれるとする心理学の見方(個人-環境適合)、強みは「持っている」だけでなく「使う場」があって働くとする研究、役割を「席に寄せられる期待の束」として捉える組織論などを土台にしています。研修では、これらをやさしい言葉に置き換えてお伝えします。現在地を確かめる道具として、適所化チェックシート「K-TEK10」を用います。
「適所化」は、研究から先にできた言葉ではありません。同じ自分なのに、場所が変わると結果が変わる。その経験を、研究と実践で確かめていった結果です。
できないことがあれば努力が足りない。人より時間がかかれば能力が足りない。長い間、そう考えて「できない自分」を変えようとしてきました。
ところが、振り返ってみると、力が出る場所と出ない場所が、はっきり分かれていました。急に賢くなったわけでも、性格が変わったわけでもありません。変わったのは、力を使う場所でした。
人生は「能力」より「場所」で変わる。
自分を責める前に、まず今いる「場所」を見る。
離職防止・強みの発揮・配置・人材育成を、「力が出る条件」から考える。
対象となる方と職場の課題に合わせて、研修テーマをご提案します。
「採用しても若手が辞めてしまう」を、本人の資質だけの問題にしません。最初の配属、任せる役割、関わる上司・先輩、評価のされ方といった受け入れ側の「入口の条件」を見直します。人事・新人を受け入れる部署向け。
このテーマで相談する能力があるのに力を発揮できていない。その人の才能と、力が出る条件・環境・場所の組み合わせを見直します。
このテーマで相談する弱みの改善だけに目を向けず、自然に繰り返し現れる「力の出方」と、それが発揮される条件を見つけます。
このテーマで相談する配置転換だけでなく、人・役割・時間・仕事のやり方などを調整し、その人が力を発揮できる場所を考えます。
このテーマで相談する部下の努力や能力だけに原因を求めず、役割や仕事の与え方を見直し、強みを活かすマネジメントを考えます。
このテーマで相談する経験を積んだ職員が、燃え尽きや役割の行き詰まりから「辞めたい」と感じたとき。「辞める」か「我慢する」かの二択になる前に、その人に必要な条件を見つけ、今いる職場の人・役割・時間・やり方をどこまで動かせるかを、二週間単位の小さな試行として考えます。
このテーマで相談する研究で得られた知見と、権利擁護支援の実務経験。その両方を土台に、事例検討や演習を通じて、現場で活用できる視点と方法を持ち帰っていただくことを重視しています。
内容・時間は対象に合わせて調整します。オンライン/ハイブリッド開催、連続講座にも対応します。
研修のご相談・ご依頼:対象者、人数、時間、目的等をお知らせください。内容に応じて研修プログラムをご提案します。ご依頼方法については、所属大学を通じた手続きも含めてご相談ください。
研修・講演について相談する自治体・社会福祉協議会・専門職団体を中心に、市民向け講座から行政職員研修、中高生のキャリア教育まで担当してきました。
「わかりやすい」「楽しい」と言っていただける研修を、企業・管理職向けにも。
制度の話は難しいと思っていたのに、事例と問いかけで進むので最後まで飽きませんでした。「本人の能力」ではなく「力が出る条件」で見る、という切り替えが、翌日の会議でそのまま使えました。
「支援を切らない。でも1人には背負わせない」。抱え込んでいた仕事を機能ごとに分けて見せてもらい、講義というより一緒に整理する時間でした。笑いながら聞いていたのに、帰ってから使える型がいくつも残っています。
「向いていない」で片づけていた職員のことを、「どの役割なら力が出るか」で考え直すきっかけになりました。研修後、担当の割り振りを一つ変えてみたところ、本人の様子が変わりました。
自分の置かれている環境を振り返ることの大切さを感じた。今後の進路や仕事を考えるときも、自分の力を発揮できる環境かどうかを見つめ直したい。
YOSHINORI KAYAMA
「適所化」を通じて、一人ひとりの強みが活きる組織づくりを支援する。
神戸学院大学 総合リハビリテーション学部 社会リハビリテーション学科 講師。成年後見・権利擁護・意思決定支援を研究する社会福祉学の大学教員です。社会福祉協議会と明石市後見支援センターでの現場経験を教育・研修に還元し、自身の経験と研究・実践を土台に「適所化」を伝えています。
現場では10年以上にわたり、権利擁護を専門として実務に携わってきました。
宝塚市社会福祉協議会では、日常生活自立支援事業の専門員として権利擁護支援に従事。その後、明石市では明石市後見支援センター 主任として、成年後見制度をはじめ、市民後見人の養成・活動支援などに携わりました。
実践と並行して、龍谷大学、大阪大谷大学、龍谷大学短期大学部で非常勤講師を務め、権利擁護、公的扶助、社会福祉などの教育に携わってきました。
現在は、神戸学院大学 総合リハビリテーション学部 社会リハビリテーション学科 講師として、研究・教育・社会活動に取り組んでいます。
成年後見制度・権利擁護・意思決定支援を中心に、研究と実践を往還しながら、教育・研修活動に取り組んでいます。「適所化」の背景にある研究・実践・教育と、主な業績をご紹介します。
研究する⇄実践する⇄教える
研究から、よりよい社会の仕組みをつくる
単著
判断能力が不十分な人の自立を目指す社会福祉協議会の取り組み/法律文化社、2020年7月、114頁
単著
家族が認知症になったら…そんなとき、後見人がいっしょに支えます/あいり出版、2022年4月、205頁
英文書籍
micro・meso・macro social work practices aiming at the socialization of the adult guardianship system/デザインエッグ社(MyISBN)、2022年8月、88頁
地域とともに、支え合う仕組みを創る
自治体・社会福祉協議会・関係機関と連携し、成年後見制度の社会化、市民後見人の養成・活動支援、意思決定支援の推進など、地域に根ざした実践に取り組んでいます。
学びを、未来の実践につなげる
大学での教育に加え、自治体・社会福祉協議会・企業・学校等での研修・講演を通じて、成年後見・権利擁護・地域共生に関する学びの場を提供しています。学生・市民・専門職など、多様な対象に向けた教育活動を行っています。
団体競技では結果が出にくく、個人競技に移ってから記録が出はじめた。「同じ自分でも、場所が変わると力の出方が変わる」という実感の一つ。
離職・人材活用・配置・マネジメントの課題から、ご相談ください。
対象者、人数、時間、目的等を、決まっている範囲でお知らせください。課題に応じて、研修・講演の内容をご提案します。
ご依頼方法については、所属大学を通じた手続きも含めてご相談ください。
福祉・権利擁護の専門研修、研究・共同研究、執筆・取材に関するご相談も、こちらからお願いします。
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